自殺は防止できる！ー自己洞察瞑想療法入門
うつ病を治せば自殺を防止できる
第１章　自殺が減少しない理由と対策
第２章　うつ病はどういう病気か
第３章　うつ病を治せば自殺は防止できる
第４章　読者自身でうつ病を治す

はじめに
　平成１５年の自殺者は全国で３万４４２７人だった。この６年連続して３万人を超えている。昨年は、統計をとり始めた７８年以降最も多かった。
　平成１４年１２月、厚生労働省の自殺防止対策有識者懇談会は、自殺を減少させるための提言を「自殺予防に向けての提言」(以下、「厚労省・自殺予防提言」と略称)としてまとめた。
　この提言の中にも、自殺遺児の苦悩も記されている。
　自殺を決行する本人の苦しみと遺族の苦しみを思うと、自殺を回避できる手段があるならば、それを実現しなければならない。
　この提言の中に、（参考）として、「平成12年（2000年）に策定された「21世紀における国民健康づくり運動（健康日本２１）」においては、平成22年（2010年）までに自殺による死亡数を２万２千人に減らすこと、また同年に策定された「健やか親子２１」においても、10代の自殺死亡率を減少することが、目標として設定されている。」と、２０１０年度における数値目標を掲げている。
　しかし、提言によって、この目標を達成するには、相当な時間がかかることが予想される。上からの、官からの対策ばかりではなくて、個人個人と、ボランティアで、自殺防止をできる余地があることを考えて、対策をとっていきたい。

(注) (1)厚生労働省「自殺予防に向けての提言」（自殺防止対策有識者懇談会報告）平成１４年１２月、２章３節４、事後対策。

第１章　自殺が減少しない理由と対策

 第一節、うつ病になると自殺の危険がある
　平成１５年度は、自殺の原因・動機としては、健康問題が最も多く、経済・生活問題、家庭問題、勤務問題がこれに続く。年齢別では６０歳以上が３３．５％を占め、次いで５０歳代（２５．０％）、４０歳代（１５．７％３０歳代（１３．４％）の順となっている。小・中学校、高校生の自殺数は、３１８人で、前年より８５人増加した(1)。
　ところで、自殺の原因・動機としては、健康問題が最も多く、経済・生活問題、家庭問題、勤務問題などがあげられているが、このようなことで悩む人々は、こんなに少数ではなくて、もっと多いはずである。なぜ、一部の人が自殺するかというと、このような種々の原因によって、精神疾患である「うつ病」になるからである。「うつ病」にかかる人の多くが自殺念慮を持つようになり、実際に自殺を決行するということは、精神科医や臨床心理士の間ではよく知られたことである。うつ病は、抑うつ気分が中心の精神疾患であり、重症例ではその苦しさは筆舌に尽くしがたいほどであり、自殺することも多い(2)。
　「厚労省・自殺予防提言」でも、次のように分析している。 　その発病経過については、こういう。 　うつ病は、何か人生上の大きな出来事（ライフイベント）があった場合に、そのストレスをうまく対処できないで発病することが多い。死別、離婚、両親の不和、いじめ、失敗、退職、人事異動、過労、ひっこし、出産育児、事故、重篤な病気（がんなどの身体の病気やパニック障害、対人恐怖などの心の病気を含む）などがそういう例である。こういう出来事があると、ストレスになることが多くて悩むとうつ病が発症する。健康問題、経済・生活問題、家庭問題、勤務問題から、うつ病を発症して、適切な治療をしないと自殺するのである。自殺の減少という問題には、「うつ病」の視点を欠くことができない。

（注） (1)警察庁「平成１５年中における自殺の概要資料」 (2)野村総一郎「内科医のためのうつ病診療」医学書院。河野友野信・筒井末春編「うつ病の科学と健康」朝倉書店、など。 (3)厚生労働省「自殺予防に向けての提言」１章１節。 (4)同、１章２節２。

第二節、うつ病・自殺念慮の治療法の現状

　自殺したくなる人の大部分が、うつ病の症状としての自殺念慮によるものであり、自殺を減少させるには、うつ病を治せばよい。それには、薬物療法がある。 　「厚労省・自殺予防提言」でも、うつ病の治療法が確立されているという。 　このように「厚労省・自殺予防提言」では、うつ病の治療法は確立されているという。確立した治療法で治療を受ければ、うつ病が治り、自殺をせずに、力強く生きていくはずである。
　その治療法とは、薬物療法と心理療法等である。
　うつ病（不安障害や統合失調症などに並存する抑うつ症状も）は、脳内の神経伝達物質の変調や不足で起きることが解明されつつある。このような病気の治療に、セロトニン神経やノルアドレナリン神経の活動を活性化するように作用させて、抑うつや無気力などの症状が改善される薬物が使用される。三環系、四環系の抗うつ薬のほか最近、選択的セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)や選択的セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害薬(SNRI)が開発された。(3)
　このように、うつ病である可能性が高い人は、それを自覚して医者にいけば、うつ病のかなり多くは、薬物療法で治るのである。それで、自殺を防止できる。
　うつ病が薬物療法で治らない場合、心理療法もある。薬物療法は精神科医、心療内科医によって行われることが多いが、心理療法は、臨床心理士などのカウンセラーによって行われることが多い。
　うつ病は、ライフイベントという心理的ストレスがきっかけとなることが多いので、心理的な要素が大きい病気である。 何かの心理的ストレスがある出来事によっていること、または、日常的にいらだち、不満、つらい状況の継続で起きることが多いのであるから、心理的療法が、効果を発揮することも多く、種々の心理療法のカウンセラー、精神科医が治療に成功している。認知療法、森田療法、心理教育(サイコエデュケーション)、自己洞察瞑想療法などがある(4)。
　また、心理療法以外の方法も難治性うつ病の治療法として開発されている。電気けいれん療法、高照度光療法、断眠療法と睡眠操作による治療法、磁気刺激療法などがある(5)。

(注)
(1)厚生労働省「自殺予防に向けての提言」１章３節。
(2)同、２章３節３（１）(1)。
(3)「こころの科学９７」日本評論社、(うつ病治療の最前線)が最近の薬物療法を紹介している。
(4)自己洞察瞑想療法以外は、「こころの科学９７」日本評論社、(うつ病治療の最前線)を参照。自己洞察瞑想療法は、呼吸法、自己洞察法を心の病気の治療に利用した療法である。
(5)「こころの科学９７」(うつ病治療の最前線)日本評論社。

第三節、自殺減少の活動に貢献する組織

　「厚労省・自殺予防提言」では、自殺を生み出すうつ病には、種々の薬物療法、心理療法が確立されているから、こういう治療を十分に受ければ、自殺を減少できると期待している。

　ところで、今後、自殺の減少を推進していく役割をになう組織等が整備されなければならないが、同提言では、第一に、相談機関、第二に、治す専門家という役割分担を想定している。
　厚生労働省の「自殺予防提言」によれば、自殺のリスクが高い人を早期に発見し、危機介入し得る立場にある専門家等として次の人、機関があげられている。(3)の機関が、自殺、うつ病の相談機関となる。 　これらの機関は、うつ病等を治すことはしない。治す専門家としては、精神科医や臨床心理技術者等が期待されている(2)。
　上記の機関のほかに、自殺を考えている人が24時間相談できる、専用の電話相談「いのちの電話」がある。これも、相談を受けて必要ならば治す専門家を紹介する。
　こうして、うつ病、自殺などについて、２段階の役割が期待されている。 (注)
(1)厚生労働省「自殺予防に向けての提言」（自殺防止対策有識者懇談会報告）平成１４年１２月、第２章第３節３、危機介入(1)うつ病等対策(3)。
(2)同上、第２章第３節４、事後対策として、自殺未遂者や自殺未遂者・死亡者の家族、友人等の周囲の者に対する相談・支援。

第四節、自殺減少には種々の問題点
　「厚労省・自殺予防提言」は、相談を受ける機関およびうつ病を治す専門家の技術向上、うつ病の薬物療法および心理療法の周知という２つの柱で、これを十分活用することが自殺を減少の対策としている。
　実は、相談を受ける機関、うつ病等を治す専門家がすでに存在している。そうでありながら、なぜ自殺が減少しないのか、「厚労省・自殺予防提言」は、その理由を、国民がうつ病について知識がないこと、相談機関や医者などの技能不足を指摘して、これらの周知徹底、技能向上を推進すれば、自殺が減少すると期待している。
　ところが、これまでの識者の意見や提言によれば、うつ病の治療については、次のような問題があって、今後も厳しい状況は続くのではないかと思われる。

１）本人や家族がうつ病について知識がない
 　うつ病は、かかる率が高く、誰でもかかる可能性がある病気である。国民の１割前後の人がうつ病にかかり(1)、そのうち一部の人は自殺するおそれのある病気であるのに、その実態を知らない人が多い。うつ病についての知識がない人が多くて、自分がそうではないかと思いついて、うつ病の治療を受けないと、ながびいて自殺するおそれがある。うつ病にかかる割合はおよそ１割前後といわれているが、かかる割合が高い職種もある。「厚労省・自殺予防提言」には、ある報告によると、「自己評価式抑うつ性尺度による調査では、中小企業の勤労者の男性では約５０％、女性では約６０％が軽症も含めた抑うつ状態である。」 「中小企業の勤労者男性の９．５％が、最近死にたいと思うことがあったかという問いに対し、「いつもある」、「しばしばある」、「時々ある」と答え、３０代、４０代では１割を超えていた。女性は約１２％であった。」(2)というように、うつの割合、自殺念慮を持つ割合の高い人々があることも示している。
　うつ状態や自殺念慮があれば、うつ病であり治療すれば治せると自覚して、本人が精神科等うつ病の専門家を受診すべきであるのに、「自殺予防提言」によれば、ある報告によると、「ある地域の高齢者で、死あるいは自殺についてこれまでに考えた者は１２％、２週間以上考えた者は３％で、死あるいは自殺についてこれまでの考えた者のうち２３％が医師に、２０％が家族にそのことを相談していた。」(3)と、受診率がきわめて低くわずかに２割しか受診していない。
　うつ病患者は精神科や診療内科を受診すれば、うつ病はすぐ発見されるが、うつ病にかかっていても、患者や家族はうつ病であるとは気がつかず、身体症状が顕著なため内科など他の科目の診察を受ける(4)。そして、身体関係の医者が、うつ病からの症状であるとは気がつかず、うつ病の治療を受けるように助言しない期間が長くなり、うつ病の発見、治療が遅れる。医者の診断技術の不足である。ヨーロッパの調査では、うつ病である人のうち、医療機関の治療を受けたのは、５７％で、そのうち「うつ病」の治療を受けていたのは、３１％であった。受診割合は、わずかに１８％である(5)。この傾向は日本でも同じであり、うつ病について知らない人が多い。また、提言では、日本の社会に、うつ病についての偏見があり、本人がそれと推量しても精神科を受診しにくい環境になっている。これも自殺が減少しない理由の一つである。
　さらに、せっかく受診しても、「うつ病患者は治りかかったときに自殺することが多いことは、既によく知られている」(6) というように、薬物療法を受け初めても自殺念慮が起きることがあるが、それを乗り越えていけば治るのに、その経過を知らずに、自殺する患者がいる。医者の説明不足と本人の勉強不足である。
　このように国民一人一人がうつ病について無知であったり、偏見があったりして、治療を受けないことが、自殺の減少しない理由の一つであるので、「自殺予防提言」では、国民一人一人の自覚により「セルフケア」が必要であること、それを相談機関等が支援し周知するように提言している。
　ところが、このような精神疾患は、かかる前から当人が勉強するような意欲をみせるものではないように思える。忙しい勤労者が、事前にうつ病の勉強をするようになるか疑問である。厳しい経済環境のもとで、企業側の、自殺予防への取り組みにも限界がありそうである。

(注) (1) 「うつ病(大うつ病、小うつ病、抑うつ状態など)の生涯有病率は軽症まで含めると８〜１５％と高く、女性に多いといわれている。」（中略）一九九七年に報告された疫学調査研究によれば「その報告によれば、うつ病および抑うつ状態の六カ月有病率は１７％で、そのうち典型的な症状を示す大うつ病の患者は６．９％、大うつ病よりも軽症の小うつ病は１．８％、残りの８．３％がいろいろな原因による抑うつ状態であった。」（塩江邦彦「抗うつ薬以外の薬物によるうつ病治療」(「こころの科学９７号」日本評論社、(うつ病治療の最前線)、48頁）
　「「全人類の６〜７人に一人くらいが生涯に一度はかかる」というデ−タがあるくらいうつ病が一般的なことからすれば」（野村総一郎「内科医のためのうつ病心診療」医学書院、116頁）
(2)厚生労働省「自殺予防に向けての提言」（自殺防止対策有識者懇談会報告）平成１４年１２月、資料編15、および、資料編９。
(3)同上、資料編９。
(4)野村総一郎「内科医のためのうつ病心診療」医学書院、8頁。「こころの科学９７」日本評論社、(うつ病治療の最前線)、31,48頁。
(5)塩江邦彦「抗うつ薬以外の薬物によるうつ病治療」(「こころの科学９７号」日本評論社、(うつ病治療の最前線))、48頁。
(6)保坂隆（『ストレス診療ハンドブック』メディカル・サイエンス・インターナショナル）307頁。

２）医者の忙しさと技能不足
 　そこで、うつ病にかかった時に、すみやかに治療できる専門家がいればよいわけである。「自殺予防提言」では、治す専門家の技術向上を推進していくことを提言しているのであるが、次の現状をみれば、その実現はきびいしいものがある。
　薬物療法を受けている患者に自殺されることもある。薬物療法で多くのうつ病が治癒するのに、医者の技能不足が指摘されている。
　第一に、受診してきた患者の病気をうつ病であると見抜くことができない医者の診断技術の不足がある。
　第二に、うつ病であると診断できた内科医や精神科医が薬物療法を行っても医者が、忙しいせいか、支持的精神療法を行わないで治療中に自殺する患者がいる。支持的精神療法とは、薬物を処方するだけではなくて、言葉での助言を加えることである。それは次のような内容である。
　こういうことは時間がかかるので行わない医者がいる。そのために、薬物療法を受けているうちに、副作用や症状の変化によって絶望して自殺する患者がいる。
　第三に、精神科の医師の資質・技術の問題が指摘されている。他の精神疾患とうつ病の鑑別診断が難しくて、精神科医でも誤診する(2)。精神科医の中には心理療法をやる気がないという誠意の問題もある(3)。精神科医は、統合失調症、不安障害、人格障害など広範な精神疾患の治療法を研究しなければならないし、多くの患者を受け持つので、うつ病の研究や患者のケアに多くの時間をさくよゆうがないのであろう。
　このように、うつ病であることを発見できない医者、うつ病であると診断できても十分な薬物療法、精神療法を提供しない、する気がない医者がいる、こういう状況であることが、うつ病にかかった患者を医者が診断できず、治せないことが、自殺を減少できない理由の一つである。患者が多くて忙しい医者が、うつ病についての研究をするとしても、限られた数の医者ではないだろうか。医者の育成、配置には相当の時間がかかると思われる。うつ病者、自殺企図者は全国に存在するから、個人や、上記の機関以外のボランティアなどが＜治す＞ことも考える必要がある。

(注)
(1)宮岡等（北里大学）（『内科医のための精神症状の見方と対応』医学書院）、47頁。
(2)『ストレス診療ハンドブック』メディカル・サイエンス・インターナショナル、350頁。
(3)「心の科学」１１３号、藤山直樹（上智大学文学部心理学科）６６頁。

３）心理療法の効果の問題と療法者(カウンセラー)の技能不足
　うつ病は心理療法でも治るが、心理療法を行うカウンセラーがその技法に熟練していない場合がある。
　薬物療法でも治らないうつ病を治癒しようとして臨床心理士ほか、種々のカウンセラーが活躍している。このカウンセラーの技術向上も期待されているのだが、その実現には次の理由で困難が予想される。
　第一に、カウンセラーも、多くの心の病気について、その心理療法について、勉強し、カウンセリングを行う。クライアントや契約先での広範な期待にこたえるために、種々の問題について研究しカウンセリングを行う。そうすると、特に、うつ病について得意なカウンセラーばかりではなくなる。うつ病について未熟なカウンセラーもいる。そういうカウンセラーのもとにうつ病患者が相談しても治らないだろう。カウンセラーも大勢いるから、中には、うつ病に未熟なカウンセラーもいる。これでは深刻な「うつ病」の場合には、治せない。治す力量もないのに、生活がかかかっているので、報酬を得るゆえにクライアントをひきとめつづけるカウンセラーもいるであろう。カウンセラーへの批判の言葉もある(1)。
　第二に、実際、現在活動しているカウンセラーも、自分のカウンセリング能力、手法に自信を持っていない人が半数もいる(2)という驚くべき状況である。薬物療法で治らない患者が心理療法を希望することが多いであろうが、「難治性」のうつ病の人がカウンセラーのもとを訪問する傾向がある。そういう難しい患者を力量に自信のないカウンセラーが応対すれば、いよいよ遷延化するおそれがあるだろう。カウンセラーのもとにしばらく通っても、治らない状況が続くとクライアントがカウンセリング料の経済的負担に耐えられないと判断して、カウンセリングを断念する患者も多いだろう。
　第三に、自信がない原因になっているその理由かもしれないが、種々の心理療法のうち、効果について論争が起こっているカウンセリング手法がある(3)。これは、うつ病だけについて言われているのではないが、うつ病についても該当するであろう。うつ病がその心理療法で治る可能性がない手法でカウンセリングしていては治るはずがない。深刻なうつ病は、話を聞くだけの「癒しのカウンセリング」では治癒しないだろう。そのようなカウンセリングを受けていると、うつ病が遷延化して、そのうちに自殺されるおそれがある。
　うつ病、自殺念慮について、他の効果的な治療法の開発、新しい種類の治療者の出現が望まれる。

(注)
(1)粟野菊雄「精神医学の基礎知識」（『教育』第３８号、龍谷大学教育学会、2003年）。
(2)『ストレス診療ハンドブック』メディカル・サイエンス・インターナショナル、359頁。 日本臨床心理士会のアンケート調査では「自分の力量に不安を感じている人が５３．９％もおり、しかもサポート体制や将来の見通しに不安を覚えている人が半数を超えているという。」
(3)朝日新聞、２００４年１月１６日、論壇時評「回復療法」めぐる応酬。 宮崎哲弥氏と八幡洋氏の対談「「心的外傷」を弄ぶ、危険なカウンセリング」（雑誌「諸君！」平成１６年２月号、文藝春秋社）
また、患者の話を聞くだけの「癒しのカウンセリング」では、その時だけほっとするだけのことで、根本的治癒に至らないという批判をしている記事が、「こころの科学」１１３号、日本評論社）にみられる（宮川香織（東京医科大学精神医学教室）２９頁、藤山直樹（上智大学文学部心理学科）６６頁）

第２章　うつ病を治せば自殺は防止できる

（別ファイルに続く）
第１章　自殺が減少しない理由と対策
第２章　うつ病はどういう病気か
第３章　うつ病を治せば自殺は防止できる
第４章　読者自身でうつ病を治す