ながびくうつ病に患者が結集を

 効果ある心理療法を普及させる仕組みを作らないと、うつ病が治らない人がいて、自殺はなくならない。

 十年も自殺が毎年3万人という異常事態で、自殺対策基本法が制定された。
 自殺未遂者の支援対策(17条)は、救急救命センターで支援対策がはじまる。自死遺族支援(18条)は、ライフリンクがとりくんでいる。
 自殺対策基本法で、精神疾患(うつ病など)の「医療提供体制の整備」をすることを規定している(15条)が、具体策は、うつ病の患者は、うつとはわからず、身体症状を訴えて、プライマリーケア医(内科医など)にいくので、プライマリーケア医を訓練して、患者を早期に発見できるようにして薬物療法をすること、むつかしいうつ病は精神科医にまわすことが柱になっている。プライマリーケア医は診療報酬をえられるようにする。
 これはこれでいい。薬物療法で治る人も多いのだから。
   だが、薬物療法では完治しないうつ病も多いことは、研究者の間では常識だ。この方たちの支援がみえてこない。自殺対策基本法には「心理療法」のことは重視されていないので、薬がきかない患者さんへの対策は相当遅れるだろう。15条対策がすすんでも、薬で治らない人がふえてくる数年後に、心理療法の必要性について、世間の理解も深まり、新しい支援活動、研究、人材育成が始まるだろう。数年後だろう。
 だが、今、現実にうつ病が薬物療法で治らないで学校や仕事に行けない患者さんは、数年なんて、待てないだろう。1年でも早く、治したいだろう。何かいい仕組みがないものだろうか。

 次の案はどうだろうか。地方公共団体は財政がきびしいから、心理療法の提供の支援はむつかしいだろう。カウンセラーを雇用する余裕のある病院も少ないだろう。 健康保険も、未受診患者の薬物療法への導きで、健康保険の支出がふえるから、心理療法を健康保険の対象にすることは、遅れそうだ。しばらく、患者の家族や社員を雇用する企業が費用を負担していくほかはない状況だろう。

「地域別心理療法推進チーム」(仮称)の提案  こういう活動は、施設から拒絶されていやな思いをしたり、手間、交通費がかかり面倒であるから、患者の家族以外にはやろうとする人が少ないと思います。でも、大切な家族のためならば、がんばれるのです。他の難病でも多く患者家族会が活動しています。
 心理療法も完全ではないけれど、アメリカでのマインドフルネス認知療法の臨床試験では、3回以上再発した人が、6割ほどは再発を防止できたといいます。やってみる価値はあるでしょう。 (2008年1月)