リハビリ・カウンセリング支援＝地域住民やNPO
医療機関でのリハビリが制限されて、介護保険でリハビリを受けるとしても、介護施設で働く理学療法士は少ない。専門家からだけでは、十分なリハビリが受けられないかもしれない。
リハビリの支援を地域住民やNPOが行なうところがある。読売新聞（2006年9月20日）が紹介している。「地域ケア講座受講 「支える側」に回るシニア」という記事。詳細はそちらを。
- 「シルバーリハビリ体操指導士」は、主に６０歳以上を対象に、茨城県が２００５年度から独自に設けた資格。団塊世代の大量退職をにらみ、１０年で３級を１万人養成し、介護予防を地域ぐるみで進めようという構想。介護予防にもつながる体の動かし方を覚えたり、孤独を癒やす聴き方を学んだり……。「３級、２級、１級、さらに上もある」
- 福岡県大牟田市（よかばい体操）、高知市（いきいき百歳体操）などが体操を工夫し、普及に努めている。認知症サポーターや成年後見アドバイザーなど、介護分野の人材を養成する講習会を開く自治体が多く、滋賀県近江八幡市社会福祉協議会のように、独自に地域コーディネーターの育成を始めた例もある。
- 介護予防運動指導員＝東京都高齢者研究・福祉振興財団
- 認知症サポーター＝各自治体の認知症担当課または全国キャラバン・メイト連絡協議会
- 講習で知り合った仲間が、講習終了後にNPOを作り、活動を始める例も各地に広がっている。たとえば、ＮＰＯ法人ホールファミリーケア協会（東京都千代田区）が独自に認定する傾聴ボランティア（シニア・ピア・カウンセラー）は、４０時間の基礎講座、技能向上のための４０時間の講座とボランティア体験を経て、リポート審査で合格すると初級が取得できる。
このように、「プロ」の人だけでは間に合わなくなって、地域住民、定年退職者が、講習を受けて、NPOを設立して、地域住民の支援を始めている。こういうことに熱心な人がいるところと、いないところとでは、大きな格差が生じてしまいそうである。リハビリだけではなく、認知症の支援も。あるいは、うつ病、パニック障害、も。がん患者の心のケアも。
プロほどうまくなくても、支援ゼロよりは、ましだ。
私たちも、医療機関やプロのカウンセラーでは、治らなくて苦しんでいる患者さんの支援をする地域住民を育成したい。うつ病、パニック障害、対人恐怖症、依存症、過食症、リストカット、などである。それに基づく、自殺、ひきこもり、不登校、家庭内暴力、など。自己洞察瞑想療法を予防的に実行する習慣を作って、うつ病、心身症を予防、治癒させ、自殺を予防したい。また、介護難民の問題が起きているが、財政難だから、公的な支援は圧縮されそうである。「シルバーリハビリ体操指導士」も、将来、自分がお世話になることになるかもしれない。無くて苦しまないように、自分たちでできることがあれば準備したい。