薬物療法の現状・薬物療法について考える

うつ病患者・家族の結集

 心の病気のことではないが、医学博士、小内亨氏は、病気や健康に関連する情報にかたよりがあるので、患者さんや一般の消費者が正しい健康・医療情報を得られるように、情報を集めて公開していくという。「行政の対応も業界寄りです。」という。  (→ 行政は業界より
 うつ病、自殺問題、パニック障害などの心の病気の対策、治療法、情報も、行政は業界寄りである。  (→ 行政は業界より=うつ病、自殺防止対策も
 それは、やむをえない成り行きである。行政が何か対策をとる場合、大きな組織の協力を求めるしかない。業界、医師グループの協力を求めるので、そのグループの思惑、ノウハウを重視してすすめられていく。
 行政主導の相談機関では、うつ病の重い人には「精神科医、診療内科に行きなさい」とすすめる。まず、心理療法者をすすめない。精神科医、診療内科では、主として薬物療法が用いられる。これで治る人はいいが、治らない人、再発した人には、薬物療法が継続される。心理療法や他の対策については、相談機関でも、情報がない。
 こういうわけで、行政も医者も業界も、薬物療法に偏っていて、他の療法の啓蒙をしない。うつ病、自殺問題で、行政が、薬物療法以外の対策を積極的に推進しているのは、秋田県などごく一部である。心の病気の人や家族は、いったん、薬物療法で治らなかった場合、行政、医師、業界からは、薬物療法以外の情報を知らされない。
 こういう状況であるから、薬物療法で治らない場合、自分で情報を集めて、自分で行動しなければ、治らないだろう。
 業界よりの情報だけで判断するのではなくて、さまざまな情報も患者や家族、一般の人は知った上で、自分自身で判断していかねばならない。
 がん患者の支援の組織は数多くあるようだが、うつ病、ひきこもりの患者、家族は、百万人ともきくのに、患者よりで支援する組織的活動が十分ではない。小さな単位では情報収集や対策もとりにくいから、大きくまとまっていったらよいのではないか。
 うつ病の患者は少数が集まって「自殺の方法」を相談して、集団自殺している。「ネット心中」である。他の病気は、治したい、生きたいという患者が、グループを結成して、支援しあって、行政などに働きかけている。それで成果をあげているだろうが、「うつ病・自殺問題」の患者だけが、少数で集まっているのは、あぶない。考え方が悲観的、否定的になっている傾向があるので、対策も消極的で、行動として実現しにくい。
 うつ病、自殺未遂の方の家族も含めて、大同団結して、多くの家族がボランティアとして行動して、治癒に向けての支援活動、行政、医師、カウンセラー業界への協力要請の活動をすすめていけばよいのではないか。
   家族だけ、小さな患者だけのグループではなくて、もっと大きな組織に結集して、行政、業界寄りの対策だけではなくて、「患者・家族寄り」の情報収集、支援行動をしていくことを提案したい。
 認知療法、行動療法、対人関係療法などが薬物療法で治らない患者でも効果がある場合がある。これらは、個別カウンセリングでなくても、グループ・カウンセリングでも効果がある。個人でカウンセリングを受けるのが費用、カウンセラーの都合で困難ならば、患者会が結束して、カウンセラーを招聘すればよい。各県に2、3名くらいは、協力してくれるカウンセラーがいるのではないか。それを個人がさがし、招聘し、費用を負担するのは、大変だから、患者会が支援したらどうだろうか。患者の家族がボランティアとして、患者会を運営できないだろうか。
 公的機関の人、医師、カウンセラー、マスメディア、宗教組織、学者グループなど、別な方向に関心を持っている。ほどほどの収入があって、自分とその家族には、うつ病の人はいないだろうから、うつ病、自殺問題に切実ではない。真剣な行動を起こさない。人間は、自分の利益と自分の組織・グループ(それは、結局、自分の利益)の利益になることを行うものである。 個人の場から考えるのが人間だから、それを責めてもしようがない。患者の人が、他者のせいにして責めたり、家族同志で争っていては、問題は解決しない。治らない。患者と家族が同じ方向で治るための行動をしないといけない。おそらく、うつ病の人が何十万人もいるはずだが、結束していない。患者と家族が結束して、行動を起こせば、解決策を少しづつ展開できるだろう。
 薬物療法で治らないうつ病患者、再発した患者、一番苦しいのは、その人たちで、そして、家族だ。本人と家族が行動を起こさない限り、うつ病、自殺問題は、大きな改善が期待できない。一人の患者とその家族という小さな単位で、苦しんでいては、将来の希望が開けない。患者と家族が行動を起こしていただきたい。