抗うつ薬の注意書に「自殺の恐れ」明記
　＝厚生労働省の指示

　厚生労働省が製薬会社に対して初めて、抗うつ薬の注意書に、自殺する危険性を明記するよう改訂を指示した。欧米で「ハッピードラッグ」と呼ばれ乱用される一方で、服用すると自殺を促す恐れがある場合があると指摘されている。対象となる抗うつ薬は１２種類。特に子供の自殺衝動を引き起こすとされる「選択的セロトニン再吸収阻害剤（ＳＳＲＩ）」と呼ばれる一群だけでなく、医師が処方するほとんどすべての抗うつ薬が含まれている。米食品医薬品局（ＦＤＡ）は２００４年１０月、抗うつ薬の警告表示を米国内の製薬会社に指示していた。（共同通信　2/09/2006）

　日本では、うつ病といえば、医者による抗うつ薬治療のみが喧伝されている。完治しないで、再発が６割もあるという。うつ病が治らない限り、自殺の危険がある病気である。そういう中で、抗うつ薬がかえって、自殺を誘引するという副作用も指摘されている。
　医者が、抗うつ薬で治療するときに、１時間まり、２時間まちで、１０分診察では、十分な自殺防止の助言など難しい。だが、厚生労働省の指示があるのだから、「自殺の恐れ」について、適切な対策を医者、病院はとるべきだ。自殺率が高い病気であるのに、自殺防止の対策をしないのは、あまりに、杜撰な治療方法だと思われる。死ぬ割合が高い他の病気に、くらべて、配慮がなさすぎる。

抗うつ薬の注意書を改訂　「自殺の恐れ」初の明記 [ 02月09日 07時20分 ] 2006 共同通信

　欧米で「ハッピードラッグ」と呼ばれ乱用される一方で、服用が自殺を促す恐れが指摘されている抗うつ薬について、厚生労働省が製薬会社に対して初めて、自殺する危険性を明記するよう「使用上の注意」の改訂を指示していたことが９日、分かった。　対象となる抗うつ薬は１２種類。特に子供の自殺衝動を引き起こすとされる「選択的セロトニン再吸収阻害剤（ＳＳＲＩ）」と呼ばれる一群だけでなく、医師が処方するほとんどすべての抗うつ薬が含まれている。　米食品医薬品局（ＦＤＡ）は２００４年１０月、抗うつ薬の警告表示を米国内の製薬会社に指示していた。