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背景、長期展望、具体的事業内容、ボランティア募集
マインドフルネス総合研究所はマインドフルネス心理療法によるうつ病、不安障害などの改善支援、自殺予防の活動、マインドフルネス心理療法の臨床、研究、教育啓蒙、支援者の育成を行います。
マインドフルネス心理療法(SIMT)は、薬物療法や他の心理療法でも治らなかった患者さんが治ることが確認された新しい心理療法です。類似の心理療法が欧米で盛んになっていますが、希望する患者さんが誰でも受けられるようになっているのは、当研究所の講座を受けたカウンセラーのみという現状です。日本では、大変遅れています。
★背景
★具体的な方針・スキル
http://mindfulness.jp/katudou/rinri.htm
- マインドフルネス瞑想療法士としての倫理綱領も遵守します。
http://mindful-therapy.sakura.ne.jp/kisoku/mmt-rinrikouryou.pdf
★長期的な展望
★現在の具体的な活動(以下のとおりです)
- 3)マインドフルネス心理療のカウンセラーの育成
☆うつ病、不安障害などで苦しむ人を支援して自殺を防止する専門家・ボランティア(マインドフルネス心理相談員)を育成する。
(⇒マインドフルネス心理相談員)
- マインドフルネス心理療法による心の病気の改善支援プログラムの研究、開発
- 支援者のためにマインドフルネス心理療法のテキストの開発・配布
(⇒テキストの一覧)
- マインドフルネス心理療法のカウンセラー(改善支援ができる「マインドフルネス心理相談員」)の育成講座 (⇒講座の募集の詳細) (⇒2004年以来11期修了)
- 心の健康体操指導員(心の健康体操の指導ができる人)
- 4)心理療法の開発研究と応用研究
- 1993年以来、意志的自己レベルのマインドフルネス心理療法を研究開発、試行、改善の研究をしてきた。
(⇒2008年からの活動記録) 前身の埼玉メンタル・カウンセリング協会時代を含む)
- うつ病、不安障害などに効果が見られた一応の最新の支援方法を、2013年6月、本の出版により公開
- 今後は、さまざまな領域への自己洞察瞑想法/療法(SIMT:Self
Insight Meditation Tecnology/Therapy)の適用の研究
(⇒今後の研究=水平展開と垂直展開の研究) (⇒研究課題)
マインドフルネス心理療法に基づく予防、改善、克服を提案する講演 (⇒2008年からの講演の記録)
- 家族向け自殺防止の勉強
- 職場のメンタルヘルス= うつ病、自殺が減少しない=これまでの対策では不十分
- がんとうつ病、 介護とうつ病、 家族の「心の免疫力」を向上する、家族の不和、
子どもの自殺防止、 その他
☆心の病気、自殺予防、マインドフルネス心理療法についてホームページやブログ、講演、出版により啓蒙
- ホームページ:http://mindfulness.jp/
- ブログ:http://blog.canpan.info/jitou/
ブログで、精神疾患内容、マインドフルネス心理療法、医療の問題などの現状を考察。アクセスが300万を超えた。 (⇒こちらにブログの連続記事のリスト
- 会報『心の健康』(2009年1月第1号、2012年12月67号、現在も継続中)
- 執筆=雑誌、講座テキスト、単行本(2013)
- 7)活動体制とボランティア
- 「組織を超えたボランティア集団」がコンセプトです。
- 研究所は少人数の役員により、活動を企画、運営しています。法人としては小さな団体です。
この団体では間にあっていますが、組織外にボランティアが必要です。
(注) 新5カ年計画では、新しい展開のために、組織内ボランティアもお願いするかもしれませんが、この20年は、組織枠を超えたボランティアを方針としてきました。
- この問題に近い専門家(医師、心理士)は現在の職務に忙しいので、ボランティアが援助に動くしかないのが日本の現実です!!
⇒組織を超えたボランティア募集
- もちろん、ボランティアばかりでなく、公的役所、民間の組織・企業、病院、カウンセリング所に所属して、マインドフルネス心理療法を活用なさりたい方も、講座を受講して構成員やクライエントのご支援にご活用ください。現実に、公務員や各種の組織に所属するかたにご受講していただいております。
- そして、マインドフルネス心理療法を公的支援で
見放されていたうつ病や不安障害などが治ることがある(一部ですが)心理療法なのですから、重要な治療方法をボランティアだけに依存するのは異常です。国や県の予算ですべての県にマインドフルネス心理療法を受けられる場を作ってください。うつ病、自殺は若い人から高齢者まで広く起きています。
新しい職種、たとえば心理療法を提供する特定看護師、医療補助職を公的予算で育成、導入してください。また、ボランティアとして活動するカウンセラーの活動に、国や県の予算で補助してください。
(⇒新しい専門職の育成をしてください) (⇒公的制度の創設を)